国際的にも稀に使われるNEETという用語

NEET という用語は英国が発祥で、その後、日本に輸入されました。今日でも日本や英国で用いられていますが(日本では半ばスラング化もしていますが)、稀に、日英以外の無業の若者をも指す用語として、海外で目にすることもあります。

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具体的には OECD(経済協力開発機構)や ILO(国際労働機関)の報告書です。OECD は、私が見たところ少なくとも2007年には OECD Economic Surveys: Greece 2007 などで、日英以外の無業の若者に対しても NEET という用語を用いていたようです。最近でも Education at a GlanceEmployment Outlook などで確認できます。OECD 加盟国間の NEET 人口の比較が行われたこともあります。ILO も同様に Global Employment Trends などで NEET を取り上げていて、その一部は ILO 駐日事務所ウェブサイトでも確認できます。

こうした国際機関の報告を受けて、日英以外のメディアでも NEET という用語が出ることが稀にですがあります。世界に読者を持つ The Economist が日英以外の無業の若者について NEET という用語で何度か言及したり、また、日英以外の国のメディアでも NEET について報道がなされたことがあります。

このような報告や報道などを見ると、日英以外にも NEET の若者は相当数存在することが分かります。例えば、ILO 駐日事務所ウェブサイトによると、中南米の若者に占める NEET の割合は2008年で20.0%だそうです。また、The Economist の記事によると、イラクの若者の NEET 率は57%に上るそうです。世界中で若者の就労難が問題となる中で、完全失業率に表れない雇用動向を把握できる NEET という用語に注目が当たるのはもっとものように思えます。

↓ ILO駐日事務所へのリンクです。
中南米・カリブのディーセント・ワーク - ILO駐日事務所メールマガジン2010年12月28日号トピック
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↓ The Economist へのリンクです。
Give us a chance
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こうして日英以外でも目にすることのある NEET という用語ですが、その定義は日本のものと異なります。求職活動中の若者も含まれるほか、年齢層は15~29歳または15~24歳などと狭いです。また、海外の NEET は専門用語として扱われています。15~34歳までで求職中の若者を含まない日本のニート定義は独特です。専門用語の枠を超えて一般に広がり、場合によってはスラングのように扱われているのも日本のみです。

[追記]

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