長期ニート、短期ニート

失業問題がどれほど深刻かを判断する際に考えなければならない一つの問題は、失業(状態)が典型的には短期か長期かということである。

(中略)

失業の継続期間は失業問題の深刻さの評価に影響を与えるので、経済学者は失業の継続期間のデータを分析することにかなりの力を注いでいる。

N・グレゴリー・マンキュー著、足立英之、石川城太、小川英治、地主敏樹、中馬宏之、柳川隆訳(2014)『マンキュー経済学 II マクロ編』第3版、299ページ。

経済学の教科書の定番である、グレゴリー・マンキュー氏の教科書にはこのように書かれてあります。

そういえば、雇用統計に関する新聞記事などの中でも、「長期失業者」について特に分析されることがあります。

* * * * * * * * * *

ニートに関する統計で、ニート状態の継続期間が注目されることは、なかなかないように思います。以前ご紹介した OECD 加盟国の NEET に関する報告書では、NEET 期間に注目した分析もなされていましたが、この報告書では日本は主要な分析から除外されています。

ニートというと、ずっと働かない人を連想する人もいるかもしれませんが、そういう半年以上とか、年単位で無業状態にある「長期ニート」の人もいれば、1ヶ月間といった比較的短期間に無業状態にある「短期ニート」の人もいるのではないかと思います。以前、このブログで、ニート人口の月別推移を見たことがあるのですが、特に15~19歳のニート人口の推移を見ると、短期ニートの存在を考えざるをえません。

長期ニートと短期ニートと短期ニートとでは、問題の深刻さが違うでしょう。両者を分けてみたり、ニートの継続期間に注目してみたりすると、何か発見があるかしれないと思います。

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