「病院とかでカウンセリング受けようとしたらお金かかるけど、精神保健福祉センターならタダだぞ」

ひきこもり男性たちの会話です。

こんな話を聞くと、大抵の人は、病院よりも精神保健福祉センターで心理カウンセリングを受けたくなるでしょう。実際、同センターでカウンセリングを受けている人の話を聞くと、予約がいっぱいで、次のカウンセリングを受けるのに数週間かかったりするのだそうです。

カウンセリングというのはこういうもので、新たにカウンセリングを受けるということは、他のカウンセリングを受けている人たちの間に割り込むということに他なりません。誰かがカウンセリングを受けると、他の誰かがカウンセリングを受けにくくなるのです。

「自分は、他の人たちの間に割り込んででもカウンセリングを受けるだけの価値すらない人間なんだ」

クライアントの自己評価を高めるのもカウンセラーの大事な仕事の１つのようですが、本当に自己評価が低い人は、そもそもカウンセリングには行かないのかもしれません。

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■　むやみやたらに公的なカウンセリングに頼らないこと

誰かがカウンセリングを受けると、他の誰かがカウンセリングを受けにくくなる。

そうであれば、むやみやたらに公的なカウンセリングに頼るのは感心しません。

例えば、「ほんのちょっと気分がすぐれないような気がしないまでもない」という程度で公的なカウンセリングを受けて、しかも結局、やっぱりうつでも何でもなかったなんてことなると、どうでしょうか。他の重い症状を抱えている、本当にカウンセリングを必要とする人に迷惑でしょう。納税者からは「税金ドロボー」のそしりを受けても仕方がありません。

■　私的な性格のあるカウンセリングを公的機関がタダでする必要があるのか

心理カウンセリングは、精神保健福祉センターのほか、保健所、さらには公立の小中学校といった公的なところで、広くタダで行われています（厳密に言えば、税金で賄われているのでタダではないのですが）。

しかし、カウンセリングは純粋な「公共財」ではありません。公共財とは、公共経済学や財政学の専門用語で、非競合性や非排除性という性質をもった財のことです。カウンセリングは、先ほどお話したとおり、競合性があります。誰かが新たにカウンセリングを受けると、他の誰かがカウンセリングを受ける頻度が下がってしまいます。

このように、純粋な公共財でない、私的な性格をもつカウンセリングを行政がタダで行うことについては、これでいいのかなあとも考えてしまいます。

だいたい、公的なところがタダでカウンセリングをするばかりに、民間は商売あがったりです。「民業圧迫」です。

■　血税で賄われているカウンセリングを受けることに抵抗を感じる人もいる

「精神保健福祉センターなら、ただでカウンセリング受けられる。ラッキー♪」

と思う人がいる一方で、逆に

「いくらこころの問題を抱えているからといって、ろくに働かず税金を納めていない自分が公的なカウンセリングに頼るのはどうか」

と考える人もいるはずです。

私などは後者で、公的なサービスを受けようとすると、その裏で、そのサービスの財源である税金を汗水たらして働いて収めている人たちや、「ニートなんかに税金使うな！」と考えている人たちのことが頭に浮かびます。

■　カウンセラーは、本当に自己有用感がない人を救えない？

最後にもう一つ。といっても、大事なことですが、私のように自己評価の低い人間だと、「自分なんて、公的なカウンセリングを受けるに値しない人間なんだ」と考えてしまうのです。カウセリングの競合性を考えると、なおさら消極的になります。

「あなたは公的なカウンセリングを受ける『権利』があるんだ」という声も、届きません。

カウンセリング、特に公的な機関が提供するカウンセリングを受けるには、それなりの自己評価の高さが必要ではないでしょうか。

「自己有用感を高めることが大事」というアドバイスがお好きな心理カウンセラーの方には、本当に自己有用感がない人は、そもそもカウンセリングには行かないかもしれないということを考えていただきたいです。

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※　私がカウンセリングを受けていない１番の理由は、単に必要ないと考えているからです。