世界各国の男性の労働力率(労働参加率)

Labour Force Statistics 2006/ Statistiques De La Population Active 2006: 1985-2005

労働力率(労働参加率)は、15歳以上人口のうち、働いている人と、完全失業者の数(労働力人口)を、15歳以上人口で割ったものです。

仮に日本の労働力率が60%だとしたら、残りの40%の人は無業で、しかも職探しをしていないか、仕事があってもすぐには就けない状態にあることになります。そうした人たちは老後に入って年金生活をしていたり、通学をしていたり、家事をしていたりするかもしれません。ニートやひきこもりの人もいるでしょう。

今回は、この前の記事「低下する男性の労働力率(労働参加率)」に続いて、OECD 加盟国の25~54歳男性の労働力率を調べてみました。

表 25~54歳男性の労働力率

年次日本韓国米国英国独国
197097.3----95.8----97.2
197597.4----94.4----95.5
198097.095.694.2----94.7
198596.793.593.995.493.5
199097.594.693.494.890.2
199597.594.691.692.792.8
200097.192.291.691.993.4
200596.091.390.591.093.6

年次スイスハンガリーOECD加盟国
1970-------94.6
1975-------95.4
1980--------95.0
1985--------94.6
1990--------94.2
199598.386.593.1
200096.884.492.6
200595.685.592.1

資料:OECD ウェブサイト
http://stats.oecd.org/wbos/default.aspx?DatasetCode=LFS_SEXAGE_I_R
(最終アクセス2008年5月21日)より作成。

* * * * * * * * * *

25~54歳男性の労働力率は、OECD 加盟国で平均すると90%以上であることが分かります。裏を返せば、10%未満の25~54歳の男性が働かず、しかも職探しをしないか、仕事があってもすぐには就けない状態にあることになります。大学にでも入りなおしているのか、主夫にでもなっているのか、それともニートになっているのか、その内容は分かりません。

最も労働力率が低い国はハンガリーで、85%前後しかありません。

ニートが国を滅ぼすと心配する声も聞かれる日本は、実は OECD 加盟国中でも 25~54歳男性の労働力率がトップレベルの高さで、スイスとともに1、2位を争っています。

OECD 加盟国の労働参加率は、おおむね低下傾向にありますが、それがどうしてなのかは今のところ私には分かりません。

なお、労働力人口、完全失業者、非労働力人口の定義には ILO の国際基準というものがあって、日本もそれに従っています。国際基準に従っている国同士であれば労働力率の比較ができるのだろうと思いますが、OECD 加盟国の中には、もしかしたら ILO 基準に従っていない国があるかもしれません。

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